学資保険はいらない？入らなくていい家庭・必要な家庭の違いをFPが解説

※この記事は一般的な情報提供を目的としており、個別の加入判断は各家庭の状況に応じてご検討ください。

「学資保険って本当に必要なの？」
「入らないと不安」
「できるだけムダなお金は使いたくない」

子育てをしていると、
こんな悩みを感じる人は多いと思います。

この記事では、
学資保険がいらない家庭と、
入ったほうがいい家庭の違いを
FPの立場から分かりやすく説明します。

結論から言うと、学資保険は「全員が必要なもの」ではありません。
以下のPOINTを満たしている家庭は「不要」と判断できます。

ここからは、その理由についてもう少し詳しく見ていきます。

学資保険の目的

学資保険の加入目的として、高校や大学の費用を蓄えたり、
もしもの時にお金で困らないようにすることが多いようです。
200～300万円を目標額に設定し、月１万～１万５千円の掛金相場が多いようです。
これは児童手当を利用した契約が可能な範囲であることも要因として考えられます。

しかし、この金額では足りないこともあります。

また、学費は他の方法でも蓄えられますし、
もしもの時は「公的制度」と「貯蓄」で
カバーができることが多いです。

これらを踏まえ、学資保険が不要な家庭とそうでない家庭の違いをみていきます。

学資保険の検討が必要な家庭

以下のような家庭では検討してもいいかもしれません。

ただし、学資保険に加入することで貯蓄ができる安心感は得られますが、
お金は増えにくい特徴があります。
また、中途解約などにより元本割れするケースもあります。
その他、「万が一の備えも付いてくる」と言われる場合もありますが、
保証の金額が少なく、生命保険の方が向いています。

学資保険が不要な家庭

以下のPOINTをカバーできれば、学資保険に入る必要性は少ないです。

貯金や運用が可能であれば、貯蓄保険に入る必要性が少なくなります。
また両親に万が一があった時には公的制度や生命保険、貯蓄でカバーできれば、
学資保険自体に入る必要はないケースが多いということです。

2026現在の日本では
「高等学校等就学支援金制度」（2026年度より拡充）や
健康保険や高額療養費制度、遺族年金などの制度もありますので、
家計管理と計画的な貯蓄ができていれば保険の必要性は少なくなります。

また、「こどもの医療費助成制度」などにより、
一定の年齢まで医療費を軽減してくれる地域もあります。

少しだけ、不安に対して使える制度を紹介します。

【夫（会社員）年収400万円　妻（専業主婦）　子１人　のケース】

2025年度の公的制度の動画はコチラからも確認できます。

【Point】子育て世帯が押さえるべき項目３選

ここでは、どの家庭でも押さえておきたいポイント3点をお伝えします。

・日本の現状を踏まえた家計管理（貯蓄）
・公的制度
・資産運用（長期投資）

これらは定期的な見直しが必要になります。
例えば、子供が大きくなると生活費も増加します。
食費や衣服、スマホや娯楽費・・・。

さらに「インフレ」が追い打ちをかけます。
直近のインフレ率は前年同月比で約３％です。
しかし、実質賃金は9ヶ月ほど連続マイナスを記録しています。
これは、9ヶ月連続生活が厳しくなっているという事です。

ちなみに、”もしもの時”に使える備えの公的制度「遺族年金」と生活費を知ることで、学資保険ではなく、「生命保険」にいくら入ればいいのかが分かります。

これらを組み合わせることで、
不安を減らすことは可能です。

まとめ

学資保険の必要性は、各家庭によって違います。
自分で計画・貯蓄できる家庭では、生命保険と資産運用を活用した方が将来的な金額は増える可能性が高いです。
一方、そこが難しいようであれば加入することを検討していいでしょう。

大切なのは、自分の家庭に合っているかどうかです。
・子供の学費をどこまで親が出したいのか
・いくら必要なのか把握する
まずはここから始めましょう。

この目標となる部分は、配偶者との話し合いも必要不可欠になります。場合によっては投資も必要になります。子供がまだ小さい頃から話し合うことで時間の確保ができ、投資・貯金の組み合わせがしやすくなります。

学資保険に入らないことは、リスクではありません。
何も考えずに入ることの方が、将来の選択肢を狭めてしまう場合もあります。
大切なのは「不安だから入る」ではなく、「理解したうえで選ぶ」ことです。

この記事が、誰かの役に立てればと思います。